中国本土の上海・深センの両証券取引所には、外国人（日本人を含む）の取引を制限するために、Ａ株とＢ株の二本立て。原則として中国国民だけが取引を認められているＡ株は上海と深セン合わせて1000銘柄以上。外国人も取引できる（上述のように、2001年に中国国民にも開放された）Ｂ株は100銘柄強。
2003年ごろから、香港証券取引所に上場する中国企業（Ｈ株）に注目が集まり、同年末から翌年初頭にかけて急騰。この件を境に、日本で中国株といった場合、Ｂ株を指すことはほとんどなくなり（Ｂ株は銘柄がそもそも少なく、優良銘柄も限られており、2001年以降、指数も総じて低迷したため）、90％以上の割合で香港上場銘柄を指すようになった。
香港上場銘柄のうち、上述の中国企業（中国資本で、中国に登記している、完全な中国企業）の銘柄総称であるＨ株が特に人気。そのほか、銘柄区分としては、中国資本がある程度入っており、中国政府とある程度関係あり、中国以外に登記している銘柄（レッドチップ）などがあるが、あまり正確な定義づけされていない。
2005年７月に中国の通貨である人民元が実質的に切り上げられ、固定レートから条件付ながら変動レートに変わったこともあって、中国の経済成長期待とあいまって、人民元高が進行することになる。元高は中国企業にとっては基本的にはプラスになるため、再び中国株（特にＨ株）が上昇し始めた。一方で、中国で課題だった銀行改革を、主要銀行の株式上場という手段で解決しようとする動きもあり、2005年ごろから主要銀行が続々と上場、IPO（新規株式公開）銘柄が人気を博し、2006年を通じて、H株中心に中国株全般が値上がった。
